地域コミュニティには誰がいるのだろうか。

まず、聴衆や観客がいる。彼らはファンであると同時に、活動の趣旨に理解・賛同してくれる潜在的支援者でもある。そして支援者がいる。多数の支援者がいて初めて活動が成り立つ、貴重な存在である。また組織とコミュニティの潜在的支援者をつなぐ中間支援者がいる。さらにパートナーがいる。アメリカの音楽芸術団体は、地域コミュニティ内でネットワークを創ってお互いに相乗効果を上げている。自分のパートナーが誰なのかを明確にすることは、プログラムの充実化や聴衆拡大を図る上でも有意義であり、組織の強化にもつながる。これは組織を支える支援者や役員構成にしても同様である。そして、より公的な立場から活動を後押ししてくれる国・州・市などの行政との連携も欠かせない。

では、コミュニティにいる人々とはどのような対話があるのだろうか？

音楽・芸術団体はファンクラブや定期会員など、会員組織をもつところが多い。彼らとどのような対話をしているのだろうか。アンカレジ芸術・科学・歴史博物館では、「いかに会員を維持し、継続的に支援していただくか」をテーマに、会員との対話を重ねている最中だ。現在会員は約5000名（会員は常設展入館料が1年間無料）。会員になることは間接的にその組織の活動を支援していることでもあり、対話を通じてそれを理解してもらいたいという。

開発部門責任者のアン・ヘイルさん（Anne M Hale, Advancement Director, Anchorage Museum）はこのように言う。「博物館はコミュニティが集まる場所であり、様々なアクティビティやプログラムが満載で、市民生活には欠かせないと考えられています。寄付者の中にはそうした博物館の社会的役割を十分に理解して下さる方もいますが、『会員特典があるから入会した』という会員の方も多くいらっしゃいます。もちろんそれもきっかけの一つですが、会員の方々と密にコミュニケーションをとりながら『その会費であなたは慈善目的の寄付をしたことになりますよ』と、フィランソロピーの面からもご理解頂けるように努めています。」

さらに博物館と密接に関わってもらいたいと考え、現在同博物館では年間約100回の公開プログラムを実施している。日曜フリーデー（Welles Fargo協賛）、サマーキャンプ、無料公開レクチャーなど、また学校のフィールドトリップ、学校教員の指導、企画展と学校のカリキュラムを組み合わせたプログラム（アラスカの歴史、飛行機の歴史、アラスカ原住民など）、博物館のもつ資源を生かして、会員や潜在的支援者との接点を増やしている。

会員特典が入会のきっかけであっても、対話や触れ合いを重ねることによって、その団体の活動や発信する価値そのものへの共感、さらに将来的な支援へと繋がることも考えられる。NPO全般の話ではあるが、日本ファンドレイジング協会事務局長・徳永洋子氏によれば、「会員とはいわば『繰り返される寄付者』あるいは「『定期的寄付者』のようですが、実際はそれ以上のものでもあり、意思決定や一緒にミッションを達成する仲間に近い」のである。実際、定期会員との対話に時間をかけている団体は多い。デトロイト交響楽団では正規スタッフ2.5人が定期会員や小口支援者を対象に、常時メールや電話でコミュニケーションをとっているそうである（週20時間）。

支援の輪が広がるということは、支援者同士で価値観や行動規範が共有・伝達されていくことである。

デトロイト交響楽団DSOは自らを「コミュニティに支援されているオーケストラ（Detroit Symphony Orchestra, Community-Supported Orchestra）」と呼ぶ。今年2月に開催されたベートーヴェン音楽祭は3週間にわたり連日大盛況で、楽団史上最高のチケット売上を達成したそうだ。筆者はその最終日である第九公演にお伺いしたが、ホワイエでは開演30分前からドリンクを飲みながら談笑する聴衆で溢れ、休憩時間も賑やかだった。

そしてホール2階には支援者のための特別ラウンジが設え、そこで50人ほどが軽食をつまみながらネットワーキングパーティを楽しんでいた。このラウンジに入れるのは約30万円以上の支援者である。

市内でパイプオルガンを教えているアルフレードさんは、オケメンバーと理事に友人がいるそうで、数年前から支援を始めたという。「オーケストラはこの街にルネッサンスをもたらす存在として、多くの人々と支援を集めています。最近では特に若い聴衆拡大に力を入れていて、我々も安く良い席が手に入る37/11*をよく利用しています。来年は定期会員になるつもりです。またこのプログラムを通して、支援の重要性も実感することができました」。

この日アルフレードさんが招待した学生二人は、初めてオーケストラを生で聴いたそうで、「素晴らしい経験ができました。自分もいつかこのステージに立ちたいし、また聴きに来たいと思います」と語ってくれた。彼らももしかしたら将来の支援者になるのかもしれない。

*37/11とは、20～30代の若い聴衆が対象。年間37ドルのパスを購入すると、クラシック、ジャズ、ポップスのコンサートが各11ドルで聴ける。また各ショップ・レストランでの割引、パーティへの特別招待、ネットワーキングイベントの機会、オーケストラメンバー、指揮者、ゲストアーティスト等との交流など、割引以外の特典も多い。

アメリカはボランティア大国でもある。人手が足りない時にちょっと力を貸す、自分の力を他人や社会に役立てたい、という意識は至るところで見られる。例えばサンフランシスコ交響楽団は1500人ものボランティアを動員し、地域コミュニティへの広報支援や、ファンドレイジングなどを行っている。ボランティアについては後の章で述べたい。

アメリカのNPOは理事主導型といわれる。NPOの理事や役員になることは社会的に名誉とされ、あらゆる分野のリーダー的人材が集まっている。デトロイト交響楽団副会長ポール・ホグル氏は（Paul W. Hogle, Executive Vice President）、「理事や役員はまさに社会の縮図ですね。企業の重役、ソーシャルリーダー（慈善事業家）、教育機関や地域で活躍する市民リーダー、起業家、医者、会計士、弁護士、音楽家、ラジオ局等、あらゆる分野の方に協力して頂いています。音楽好きな方、造詣の深い方が多いですが、必ずしも全員というわけではありません。ですが、何かしら彼ら自身の活動やビジネスに繋がっていたり、良い街には素晴らしいオーケストラがあるという考えのもとで、寄付の必要性を承知していたり、社会における音楽の重要性や、人間教育における音楽の影響を理解して下さっていると思います。」

現在同楽団役員は100名ほどで、うち25名は理事として一定のファンドレイジングの責務を担っている。実際に大口支援の獲得はほぼ理事が関わっているそうだ。全米NPO調査によれば、同規模団体（10億円以上）の59％が「役員にはファンドレイジングに関する責務があり、就任時に了承している」としている（"Nonprofit Fundraising Study" April 2012）。これはアメリカならではの特徴である。

日本の音楽・芸術業界でファンドレイジング普及に努めているアーツブリッジ代表・伊藤美歩さんは、全米最大規模を誇るLAフィルなどで、実際にファンドレイジングを担当されていた。理事はどのような思いで関わっているのだろうか。「ボランティアをすることで横のつながりができたり、仕事上でも立場が優位になることがある一方で、一定以上の立場になった時に引き受けざるを得ないという社会的なプレッシャーもあるようです」と、敬意が払われると同時に、社会的義務を果たす立場になるそうだ。また理事への対応については、理事会前に一人一人とお会いし、協力頂ける内容（たとえば特定の支援者への訪問随行や電話など）をピンポイントでお願いするなど、密なコミュニケーションを重ねていたそうである。理事の存在は大変重要であり、LAフィルでは理事対応の担当者が一人いるそうだ。

このように、ファンドレイジングとは資金調達だけではなく、理事ならではの社会的認知度やネットワークなどを生かした支援もある。米国のファンドレイジング事情を日々発信しているブログ『飛耳長目：アメリカにみるNPO戦略のヒント』（長浜洋二氏主宰）では、理事がもつ潜在力をいかに引き出すかについての記事を紹介している。それによれば、（1）事業計画策定の支援　（2）行政に対するアプローチ（3）潜在的な支援者に関する情報提供（4）潜在的な顧客とのミーティング　（5）寄付者への感謝　（6）ボランティアをする理由の提示　（7）ホームパーティの活用　（8）現物寄付の獲得　の8点が挙げられている。

アメリカには、NPOと潜在的寄付者を繋ぐ中間支援組織が数多くある。両者の間でどのようなコミュニケーションが必要かを明らかにし、より客観的・俯瞰的な立場からファンドレイジングの支援を行う。

2013年3月、オハイオ州クリーブランドで報道されたニュースが話題を呼んだ。それは「クリーブランドのコミュニティ財団から、クリーブランド交響楽団に過去最高額10億円の助成決定」である。コミュニティ財団とは公的性格の強い中間支援組織で、地域市民からの寄付を集めてコミュニティ内の教育・環境・経済・福祉事業などへ投資する、市民のための財団である。ここクリーブランドで全米に先駆けて約100年前（1914年）に創設され、30～40年前から音楽・アート分野への支援も始まった。「芸術文化活動はコミュニティに活気を与え、経済を活性化し、教育など人間生活全般に影響を与える、コミュニティの重要な要素」と位置づけられている。

そのコミュニティ財団からの支援とは、コミュニティの総意に基づくという含みがある。そのため財団と楽団は1年間にわたって対話をし、「オーケストラはコミュニティにとってどんな存在なのか、コミュニティに対して何ができるのか」を議論したそうだ。それは財団側からすれば必然な問いかけであり、楽団側からすれば、社会の中での音楽の役割をあらためて考える問いかけだった。その結果、若い聴衆の参画を促すプログラムなどが評価され、今回の助成に至った。（内容については後の章で述べたい）。
同財団の芸術関連事業助成部門を20年以上担当しているキャサリン・セルヴェニーさん（Kathleen A. Cerveny, Director of Institutional Learning and Arts Initiatives, Cleveland Foundation）によれば審査基準は、活動内容・ファンドレイジング体制（バランスよく複数の個人・役員・団体から支援を受けているか）・役員の協力体制、パフォーマンスの質、聴衆や客の入り方など、コミュニティが支持しているか、また対面インタビューも必ず行うそうだ。

「（オケとの対話に関して）我々は彼らの音楽的な内容を変えたわけではなく、組織内文化について対話を重ねてきました。特にコミュニティへの貢献度は重要な点で、アウトリーチ活動に力を入れているか、多くの人との接点や教育機会を設けているかも大切です。この10年での変化を踏まえ、今後楽団がどう進化するか見守りたいと思います。我々は私設財団や私企業ではなくコミュニティの財団なので、寄付してくれた方々に『自分の寄付が有意義に使われている』と実感してもらえるように心がけています」。

ちなみにコミュニティ財団の理事会は15名で構成され（日本人1名を含む）、いずれも地域のコミュニティリーダーである。

一方、民間のコンサルティング会社も多い。その一つであるキャンベル社は、ボストン音楽院での17億円相当のファンドレイジング実績などがある。同社広報担当モリ―・スタックさん（Molly Stack, Associate Consultant, Campbell & Company）は、「潜在的寄付者が参画できる場を創造していくことが大事」と語っている。やはりコミュニティと音楽・アートを繋ぐものは、「参加できる場」なのである。

アメリカではコミュニティ内にあるNPO同士のパートナーシップが進んでいる。例えば各地のオーケストラでは「コミュニティ・パートナー」「エリア・パートナー」として、地元の音楽・芸術関連、教育関連、街づくり関連のNPO名を列記している。その相手とは例えば、オペラハウス、バレエ団、劇場、音楽ソサエティ、室内楽ソサエティ、パフォーミングセンター、音楽指導者協会、作曲家協会、図書館、美術館、博物館、小学校、中学校、高校、大学、ラジオ局、コミュニティ財団、市庁舎、州政府（教育担当部門）、観光局などである。こうしていつでも対話の相手、あるいはパートナーを組める相手を視覚化しておくと、そこからアイディアも湧いてくるものである。

例えばラヴィニア音楽祭では「One Score, One Chicago」プロジェクトで、毎年テーマとなる曲を1曲決めて、様々な地域音楽教育プログラムに組み込んでいる。その中で地元の文化芸術団体ともパートナーシップを組み、プログラムに厚みを与えている。例えば、シカゴ美術館（ムソルグスキー『展覧会の絵』）、シカゴ市内プラネタリウム（ホルスト『惑星』）、ジョフリー・バレエ団（プロコフィエフ『ロミオとジュリエット』）などである。

企業が芸術文化支援の大きな担い手であるのは、今も昔も変わらない。しかし最近はその支援方法に変化の兆しがある。それは、ビジネスと芸術文化のパートナーシップ、という考えが広まってきたこと。芸術文化は「一方的に庇護する存在」ではなく、「お互いの目標達成のためにパートナーとして手を組む」ようになってきたのだ。つまりアートや音楽の持つ潜在的価値を高く評価し、企業が事業活性化や自社内文化醸成のために取り入れ始めたということである。これについては後の章で述べたい。

ご存知の通り、アメリカは文化支援においては小さな政府であり続けている。音楽・芸術団体も民間からの多大な支援で成り立っているとはいえ、国や州などの行政との対話も欠かせない。それは行政と協力しながら文化推進したり、様々な権利を保障してもらうことである。

米国大手私設財団のナイト財団（本拠マイアミ）は、公とパートナーシップを結びながら文化支援を進めている。サンノゼ支部プログラム・ディレクターのジュディス・クレインバーグさん（Judith Kleinberg, Program Director, John S. and James L. Knight Foundation）は、「サンノゼ市やカリフォルニア州では、当財団のようなプライベートセクターと協力しながら音楽やアートを推進しています。慈善目的でコミュニティ財団やアーツカウンシル（のような公共性の高い組織）を通して寄付すると税制上の優遇措置がありますし、こちらとしては芸術や音楽に関心をもってもらえるよう、より広い層にアピールすることができます」。

クレインバーグさんは同財団助成担当として、地元のコミュニティ財団とスタインウェイ・ソサエティの両者にアプローチし、特別助成プログラムを作って恵まれない子供たちに音楽教育を届けるなど、芸術・文化普及に努めている。インタビュー中にもアーツカウンシル局長から電話がかかってきたり、取材後はサンノゼ市長と電話など、行政と密にコミュニケーションを取っている様子が伝わってきた。ナイト財団は芸術文化における助成団体として米国でよく知られた存在で、財団から国の公的助成機関（National Endowment for the Arts）にも資金援助しているそうだ。公と私が手を結び合うことで、お互いの利点を生かした文化支援ができる例である。

全米で800以上のオーケストラ（プロ・アマ・学生オケ含め）が所属する全米オーケストラ連盟では、国との対話を重ねている。もともと政策提言機関として1942年に設立した会員組織であり、今でもその役割は変わっていない。戦略的コミュニケーション担当のジュディス・クルニックさん（Judith Kurnick, Vice President for Strategic Communication, League of American Orchestras）は現在、下記4項目を主な提言事項として挙げている。

1）

外国人音楽家のビザ発給手続き簡素化・時短化など

2）

楽器運搬に関する航空機内ルールの統一化など

3）

寄付者に対する税制上の優遇措置維持

4）

学校教育における音楽やアートの重要性訴求

（3）については経済不況による増税にともない、公益寄付金控除額が縮小される動きがあるそうだ。それに対して、「慈善的寄付（贈与）は利益目的ではなく公益のためのものであり、最大限の控除がなされるべきである」と働きかけている。2009-2010年度連盟データによれば、民間寄付は年間歳入の37%であり（事業収入 35%、基金 16%、政府助成 3%、その他9%）、税制上の優遇措置は必須課題である。（4）については前述したとおり、アメリカの公立小中学校では芸術系科目がカリキュラム化されていない。義務ではないため、各州の権限において音楽やアートのカリキュラムの扱いが左右される。そこで、「音楽やアートが重要である」「なぜ音楽は人間教育に欠かせないのか、どのような教育的効果があるのか」を繰り返し提言することが必要になり、連盟も他の芸術分野の政策提言者とともに立法者や教育機関責任者に影響を与えている。

こうした政策提言を誰もが円滑に行えるように、政策提言ページを提供しているサイトもある。提言の概要、提言先、提言文案（全文・一部引用・編集可）があり、そこに自分の氏名・メールアドレス・郵便番号さえ入力すれば、ワンクリックで提言が議員や立法責任者等に送信される。例えば「公益寄付金控除を保持してほしい」（全米オーケストラ連盟）や、「『教育にアートを』を支持するよう議会で発言してほしい」（全米芸術振興協会"Americans for the Arts"）などがある。

コミュニティの人々との対話とは、「音楽をコミュニティの中でどう生かすか」である。つまり音楽という資源の価値を、コミュニティの誰にどのように理解してもらい、支援してもらうのかを考えること。その中で、あらたに絆が結び直されることもある。

デトロイト交響楽DSOのパトロン・ラウンジでお会いした保険会社勤務のご夫妻は、このように仰っていた。「DSOは25年前から支援していますが、より真剣に関わるようになったのは最近ですね。というのもアウトリーチや若い聴衆育成など、よりコミュニティに近い活動に力を注ぐようになり、この楽団も新しい高みにきたと感じています。音楽が盛んになれば街が活気づきますからね。我々はお互い助け合っているんですよ」。

「音楽をコミュニティの中でどう生かすか」とは、大衆迎合的なプログラムにするということではなく、日常生活の中に音楽が入り込み、共に参加してもらうためのストーリーを創っていくということである。コミュニティには百人百様のライフスタイルがある。そこに接点をつくり、対話を続けるためには、自分や相手がもつ資源がどれだけ大きなものかを知ることも大事である。それについて後の章で述べたい。

＜目次＞

はじめに

（1） その時、 誰が立ち上がったのか？50年前アメリカで起きたこと

(ア) 無い！から生まれた知恵と工夫～1960年代の文化予算削減
(イ) 失ってないものは何か？潜在価値の再発見
(ウ) いかに「創造的」に音楽の時間を取り戻したのか

（2） コミュニティの潜在的支援者との接点を増やす

(ア) どう接点を広げる？身近さがもたらす当事者意識
(イ) SNSで広くコミュニティと繋がる
(ウ) 自宅・隣近所が音楽仲間を呼び込む
(エ) コミュニティの聴衆が聴衆を連れてくる

（3） コミュニティの支援者と対話する

(ア) コミュニティには誰がいるのか？
(イ) 支援者との1対1の対話、支援者同士の対話
(ウ) 中間支援者との対話
(エ) ボランティアとの対話
(オ) 理事との対話
(カ) コミュニティ代表者との対話
(キ) コミュニティパートナーとの対話
(ク) 企業との対話
(ケ) 行政との対話
(コ) 対話は「音楽」という資源を創造的に見直す機会

（4） コミュニティの行動力を活かす

(ア) ボランティアはアイディアと行動力の宝庫
(イ) ボランティア組織化は100年前から
(ウ) 日本でも音楽イベント現場で活躍
(エ) いかに継続してもらうか

（5） コミュニティとともに創り上げる

(ア) 音楽団体が持つ資源×コミュニティが持つ資源
(イ) シカゴ：公立小中学校教員とコラボで音楽の授業を
(ウ) シカゴ：シカゴ交響楽団管轄の市民オーケストラ
(エ) マイアミ：コミュニティを繋げるアイディアは、コミュニティにある
(オ) 日本の事例～潜在価値を倍増させるのは市民の参加

（6） コミュニティの企業と組んで相乗効果をもたらす

(ア) 音楽・アートの潜在価値と企業力を組み合わせる
(イ) どのようなパートナーシップがあるのか？
(ウ) アートへの投資は、コミュニティへの投資
(エ) 創造的な社員を増やしたい、そのための投資でもある
(オ) 日本でも進むNPO×企業のパートナーシップ

（7） コミュニティで次世代を育てる

(ア) 未来の支援者はコミュニティから生まれる
(イ) 小中高におけるフィランソロピー教育
(ウ) 大学生に企画・広報・運営のプチ体験を
(エ) 20～30代は次世代の中核に
(オ) コミュニティを代表する「誇り」を受け継ぐ

（8） オンラインでも繋がる新しいコミュニティ

(ア) 支援者は世界中に広がる
(イ) 目的別コミュニティが創れるクラウドファンディング
(ウ) 支援者に選ばれるコミュニティとは

むすびにかえて